新制度・省エネコミュニケーション・ランキング制度、22年度に開始（後編）

類似世帯との比較の例出所：エネルギー小売事業者の省エネガイドライン検討会. また、表1の情報はそれぞれ重要であるものの、通常これらの情報はひとつに関連キーワードはありません