「教職員交流を通じた国際比較研究事業」の実施事業者を6/6まで募集 - 教育家庭新聞

(公財)ユネスコ・アジア文化センターは、令和4年度文部科学省委託「新時代の教育のための国際協働プログラム」事業を受けて、2022年度も「教職員交流を通じ関連キーワードはありません